鳥取産業保健総合支援センター　所長　黒沢　洋一

『世論調査はあてにならない』

アメリカの大統領選挙はまれにみる接戦であると各種世論調査が伝えられ、決着には
数日かかるとの見方が大半であった。だが、決着はすぐについた。そのため、世論調
査はあてにならないといわれる。

◇対象集団（母集団）を少数の標本（サンプル）から予測する世論調査は、統計学の理
論に基づく理想的な方法を用いればかなりの精度（推測が間違う確率５％未満のよう
に）で推測できる。理想的な方法の最も重要な点は母集団を代表するようなサンプル
が選ばればれることである。方法の誤りによる失敗例が1936年のアメリカ大統領選挙
における世論調査である。保健統計のテキストなどにも紹介される有名な事例である。
1936年のアメリカ大統領選挙は再選を目指す民主党のフランクリン・ルーズベルト候
補と挑戦する共和党のアルフレッド・ランドン候補によって争われた。大手雑誌のリ
テラリー・ダイジェストが自誌の購読者、電話利用者等の名簿等から無作為に調査対
象者を選び共和党のランドンと予測した。結果はフランクリン・ルーズベルトの大勝
であった。当時電話の普及が進みつつある段階で、電話を所有していた人には比較的
裕福であるという傾向があった。当時、共和党は比較的裕福な層が支持基盤で、民主
党は比較的貧しい層が支持基盤であった。そのため、電話帳から選んだ調査対象には
初めから共和党優位の偏りがあり、誤った予測結果となった。その後は電話の普及が
進んだので、このような偏りはほとんどないと考えられている。このため、新聞社な
どが行う調査方法は、コンピューターが無作為に決めた電話番号に調査員が電話して
回答を集める方法が一般的である。最近では、回答率の低下やコスト上昇の関係で、
インターネット調査への移行も進んでいるようだ。

◇対象者の選び方のほかに、回答する側の問題もある。例えば個人の収入に関する質
問は、無回答が多くなるなど、正確な情報が得にくいことが容易に推測される。基本
的な情報である年齢でさえも、正確な情報は得にくいことが知られている。実年齢よ
りも若く申告する傾向があるのだ。最近の大統領選挙では、意中の候補の名を表明し
ない、うその申告をするなど、いわゆる隠れ支持者の存在が調査結果をかく乱する要
因となっている。ある世論調査会社は「隠れ支持者」の存在を独自に調査・評価して
補正する方法を用いて今回の大統領選挙結果を正確に的中させている。多数の世論調
査が出てくるが、このような調査能力に優れた世論調査会社の結果を信頼すればよい
のではないかと思う。ただ、この会社も前々回2016年の大統領選は的中させているが、
前回2020年は外しているようだ。「隠れ支持者」の存在を過大に評価しすぎたせいかも
しれない。世論調査結果は、あくまでも参考資料の一つとしてみるのがよいだろう。