鳥取産業保健総合支援センター　所長　能勢　隆之

明けましてお目出度うございます。
今年は昨年末(平成27年12月)に開始されたストレスチェック制度を実質的に実施することになります。
ストレスチェック制度の目的は労働者がメンタル不調になることを未然に防止することにあります。誰でも日常の生活する場面でも或いは就労中でも種々のストレスがかかります。それに対応するため、労働者が自分にかかっているストレスの程度などの状態を知ることにより、ストレスがたまっていたり、ストレスの程度が高い場合には医師などの面接指導を受けることによって軽減措置をはかる対策をとるようにすることです。
実施にあたっては、紙媒体である質問票に労働者自身が自記式によって記入することで、労働者の心理的負担の程度を把握する検査を行います。それをもとに労働者自身にストレスの気付きを促すとともに職場改善につなげるなど働きやすい職場をつくることや、メンタル不調を防ぐ第一次予防を目指したものです。

さて、予防医学において、第一次予防(健康増進、予防接種による免疫機能強化など)と言いますが、最近までの第一次予防は生活習慣病(脳卒中、がん、糖尿病など)の予防の実践に健康診断をすることや病気の治療過程で投薬の前に食生活改善や運動をすすめることなどが多かったと思います。このために身体の健康状態を知るため血圧を測定したり、血液の検査や胃カメラ、胸部Ｘ線撮影などのスクリーニング検査が行われ、一般的にこのシステムが普及し受け入れられています。これにより早期に異常を発見し、治療をしたり、肥満予防のために運動をすすめることなどで早期発見・早期治療という第二予防につなげて健康維持を実践したり、延命効果をはかることを目指しました。

一方この予防活動は、よい効果ばかりではなく、精密検査を受けて早期の所見などを判定するので、見落とすことがあったり、偽陽性として不安な時期を過ごす精神的負担を発生させることがあります。
もちろん病気を未然に防ぎ、延命をはかる効果があることは言うまでもありませんが、不利なこともありますので、これを少なくするため医療のエビデンスに基づいた医療判断や医療行為が適切に行われるよう努めることが肝要です。

さて、今まで精神保健活動を第一予防として取り組んだ例としてはメンタルヘルス対策があります。
この度のストレスチェック制度は、人間のメンタル不調という人の気分障害などの精神活動に関連した医療のなかでも高度な医療知識と判断が要求される分野であり、日常的に誰もが陥るうつ状態などのメンタル不調を発見することや、うつ病などを鑑別診断するなど難しいことを実施することになります。

そして、高ストレス者になった者に対して、原則的には産業医によって面接指導が行われ、産業医にとっても高度な技術と知識が必要となり負担がかかります。これを容易にかつ均一的にするためにチェックリスト等を活用し工夫して行うことでスムーズに実施されることを期待します。

ストレスチェック制度では、精神障害者を発見するのではなく、快適な労働環境において労働できる職場形成を目指していますので関係の皆様の適切な理解のもとで実施されることを願っています。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　能勢　隆之

昔からの言い伝えに「病（やまい）は気から」という名言があります。病気の発症にはいろいろなことがありますが、病気の原因には精神的なこともあり、特に異常（その人が耐えられないような）ストレスによって身体的異常が出てくることを言っています。
ストレスがたまった状態が続くと精神科関連の疾患に気分障害としてあらわれて「うつ病」とか「そううつ病」という病気になることがあります。
これは気分がうつ状態（抑うつ状態と同義語で、精神活動が抑えられて、のびのび出来ない状態）となり、気分が落ち込むことや気が滅入ることや、やる気が出ないなどが表現型として自覚したり或いは他人にも分かるようになります。

12月から実施される「スレトスチェック制度」は労働者が質問票に自分で記入し、自分のストレスの状態を知り、ストレスなどによる気分障害を起こさないように未然に対処することを目指しています。
抑うつ状態は仕事をしながらだけではなくて、家庭においても誰もがそれぞれのストレス要因によっておこります。これを「反応性うつ」と言って抑うつ状態を起こす前に 時間的に比較的近い時期にあった心理的現象に伴い、その影響によって反応として気分が落ち込むことなどがあります。失恋とか大学受験失敗などが典型的な例 です。
これらの事がたびたび重なったり、長い間要因として心にのしかかると精神疾患に移行していく場合があります。ストレス要因がなくなると改善したり短期的（約1～2週間）で回復すれば病的とは言えません。

産業保健分野で職業に起因しておこる疾病に化学的・物理的要因などによる疾病を取り上げてきましたが、メンタルヘルスが対策として重要であると取り入れられるようになり、やっと就業上の重要な課題として考えられるようになったということです。
今回のストレスチェックは、Ａ．仕事のストレス要因（心理的負担に原因する項目）Ｂ．心身のストレス要因（心身の自覚症状に関する項目）Ｃ．周囲のサポート（職場での他の労働者の支援に関する項目）の3領域により構成されています。
この質問票によって医師などがストレスの程度を評価し、自覚症状の高い者や自覚症状が一定程度あり、ストレスの原因や周囲のサポートの状況が悪い者を高ストレス者として選び出し医師などの面接指導によりメンタルヘルス不調を未然に防止すること（第一次予防）を目指します。
すでにメンタルヘルス不調の状態にある労働者も含まれている場合は、面接指導を行った医師（産業医等）が専門医への受診を勧奨して早期発見・早期対処（第二次予防）を考えています。これによって本人の就業をスムーズにすることと場合によっては適切な作業管理や労務管理の改善につながります。

産業保健の健康管理は仕事をすることによって発生する障害を予防することが目標ですので、ストレスチェックを正しく理解して労働者の健康管理と快適な作業環境を作られることを願っています。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　能勢　隆之

    医学はすばらしく進歩しています。
これを労働者の健康管理に可能なかぎり採用することが必要になっています。

 　労働者の健康を保持・増進するための健康管理の手法の重要なものとして、健康診断(以下健診と略す)を実施します。
これは、第二次予防として、健康であることを確かめる(検査に異常値がないことを確認する)こと、そして疾病を早期に発見し、早期に治療や生活習慣の改善を開始することにより、病気の進行を防ぐことや病気の治癒や生活改善に努め、労働者の病気休業などを未然に防止し就業を持続できるようにすることを目指しています。

 　そこで病気の早期発見のために健診で実施される検診項目は、検尿検査、血液検査(貧血、肝機能、腎機能など)などの生化学検査項目や生理学的検査項目として、血圧測定、体重・体脂肪検査、視力検査、聴力検査、心電図検査、超音波検査などが行われ、さらに胸部レントゲン検査、バリウムによる胃透視検査などのＸ線検査が行われています。女性労働者には子宮がん検診、乳がん検診も行われています。

 　これに加えて、日本消化器がん検診学会などの推奨もあり、鳥取県では人間ドックや市町村健診で胃内視鏡検査（以下胃カメラと略す）が行われ、事業所健診でも対策型検診として採用されています。
一般的にお馴染みになっているバリウム陰影を判定して病変を検査する胃透視よりも臨床診断的には、胃カメラの方が、直接、食道内、胃腔内さらに十二指腸内を見ることができるので診断精度が向上し、より早期発見の確度が上がりますし、必要があれば検診のときに組織を採取して、特にがん細胞の有無を確認することができます。

    しかし、今までは費用の問題、一回の検診件数に限りがあるなどのデメリットがあり一般事業場で車検診では、がん対策型検診として採用されていません。
事業所健診を病院や検診機関で行う施設検診が普及すれば胃カメラ検診が促進されるようになると思います。
今後はさらに全身のコンピューター断層撮影法（ＣＴ検査）などが労働者の健診に採用されつつありますので、より精度が高く幅の広い第二次予防対策が促進されると思います。
今までのように簡便で必要最低限の健診項目による健診から医学の進歩とともに健診項目と内容が変化していくことは避けられないと思います。
   今後の事業所健診のあり方をどのように考え、労働者の健康管理を充実していくのか事業所や検診機関が検討しなくてはならなくなっていると考えます。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　能勢　隆之

健康上の各種の現象を主に疫学的に把握し疾病の予防や健康の保持増進を科学的根拠に基づいて実践する医学の学問分野に公衆衛生学という学問があります。この分野には産業保健、母子保健、学校保健、成人保健、老人保健、環境保健など20以上の保健分野や保健・医療・福祉そして介護制度などを研究実践する分野もあります。
鳥取産業保健総合支援センターの業務の一つである産業保健分野は職域で活動する労働者の健康管理や疾病の予防を実践する分野であります。

また、産業保健に関する職業病などの病気の予防には、健康増進に始まり、疾病対策や職場復帰まで広範囲な活動が含まれています。
この概念は予防医学としても理解されています。予防医学は第一次予防(健康増進・疾病予防活動)、第二次予防(健康異常の早期発見・そして早期の適切な治療により疾病の進行を抑える)、第三次予防(疾病の治療・そして治療後にリハビリテーション、再発防止、職場復帰)の三段階に分けて様々の対策が実践されています。

今年の12月1日から開始されるストレスチェック制度の目的は労働者の精神状態が不調になったり、気分が障害される（その結果　うつ状態におちいる）ことなどを未然に防止することを目指し、職場の作業環境や人間関係を良好に保つ体制をつくることや、不調な状態を早期に発見すると同時に早期に対策するという第一次予防と第二次予防を含めた対策を行うことを目指しています。そして高ストレス者を発見し、専門家による面接指導を行い　うつ状態が増悪しないように対策すること、うつ病などの早期のものであれば軽いうちに治療やリハビリテーションを行い健全な状態に回復をはかることと同時に職場環境などの改善により職場復帰がしやすい体制を構築し、健全な労働力を確保するという第三次予防までの一連の対策を考えた制度であります。

ストレスチェック制度は実際に実施されてみないと、どんな問題や解決しなくてはならない課題があるのか不明な点があります。
まずはこの制度がスムーズに開始され、事業場の関連される人々に理解が進むことを願っています。

鳥取産業保健総合支援センター　所長　能勢　隆之

労働衛生管理の一つに健康管理があり、健康診断（健診と略す）およびその結果に基づいて事後措置がとられることになっています。
そのなかで、一般健康診断では雇入れ時の健康診断、定期健康診断、特定業務従事者の健康診断などの各種健康診断を行います。それぞれの健診において健康診断項目が異なりますが基本的には問診・検尿（糖・蛋白・潜血・ウロビリノーゲン）、血液検査（貧血検査、肝機能検査、血糖検査など）、胸部レントゲン検査、そして診察が行われています。
現在では、その上に生活習慣病の予防が重要な課題となり、心電図検査、胃部バリウム検査、胃内視鏡検査（胃カメラ検査）、子宮がん組織検査、乳がん検査（触診とマンモグラフィー）、超音波検査、ＣＴ検査などが日常的に行われています。

医学的検査が増加するとともに、大型かつ精密な医療機器が必要となり健診バスで労働者の働く場所に接近して受診者の利便性も考慮して健診していましたが、困難な場合もあります。そのため設備の整った健診センターや病院などでのドッグ健診も行われるようになりました。

いわゆる職業病については、作業環境管理の改善により、有害物質や有害作業等の要因に労働者がばく露することが少なくなったので、職業関連疾病が減少しています。一方最近では作業管理として労働者の人間関係（メンタルヘルス）、過重労働（長時間労働）、深夜作業などに起因する疾病対策が重要になっています。これらの疾病の発生は単に身体的素因によることよりも、作業に従事することによって影響を受けて発病することがあることを十分に考えてのことです。

これらを踏まえて、労働者50人以上の事業場では産業医が選任されており、産業医は職場の状況をよく理解し、とくに健診結果で異常な所見の発見された者には適切に保健指導をされると思います。

また、労働者50人未満の事業場にあっては、相談したり、適切に指導できる産業医を見つけられない場合には、おおむね労働基準監督署管轄区域（鳥取県では東・中・西部の医師会館内）ごとに設置されている地域の窓口（地域産業保健センター）に、それぞれの課題に対応できる専門スタッフがいますので積極的に活用・相談して下さい。

本年12月にはストレスチェックも開始されます。労働者の健康管理には、事業場の枠を超えて対応する必要がありますので、県単位では産業保健総合支援センター（鳥取市）が設置されていますから、何でも相談され今日の多様な健康管理が適切に実施されることを期待しています。